オン・セミコンダクター、コンシューマ向け高効率オフライン・パワーコンバータを可能にする集積型スイッチャを発表
2014/07/29オン・セミコンダクタ
電源/パワー
家庭用電気器具、DVDプレイヤ、セットトップ・ボックスなどの電力消費の多いアプリケーション向けに、アバランシェ定格650ボルト MOSFET内蔵による、堅牢でコンパクトなソリューションを実現
2014年7月29日
高効率エネルギーへのイノベーションを推進するオン・セミコンダクター
(Nasdaq: ONNN)の日本法人オン・セミコンダクター株式会社(本社 東京都台東区、代表取締役社長 雨宮 隆久) は、3種類の新しい電流モード、固定周波数のスイッチング・レギュレータを幅広い電力マネージメント製品ポートフォリオに追加しました。小型で信頼性の高いオフラインAC-DCスイッチモード電源で使用することを目的に、NCP1129、NCP1126、およびNCP1124は、アバランシェ定格650ボルト(V) MOSFETと、軽負荷やスタンバイの効率を改善するスッキプモードを備えた周波数フォールドバックを内蔵して、ENERGY STARR EPS 2.0 規格に適合しています。
高度に集積されたことにより外付け部品を最小にし、総部品コストを大幅に削減することができるので、家庭用電気器具、DVDプレイヤ、セットトップ・ボックス向けの電源システム設計に最適です。NCP1129、NCP1126、NCP1124はそれぞれ最大25 W、15 W、および12 Wを供給可能で、各デバイスはジッタを含む65 キロヘルツ(kHz)または100 kHzのスイッチング周波数を生成し、電磁波干渉(EMI)性能を大幅に改善します。
デバイスの最大ピーク電流は外付抵抗で調整でき、ランプ補償が容易になるため、安定した連続導通モード(CCM)動作を維持できます。周波数フォールドバック・モードでは、軽負荷状態時に電力変換効率レベルを高めることができます。また、スキップ・モードをアクティブにすれば、無負荷(またはそれに近い)状態でのスタンバイ消費電力を低減できます。スタンバイ・モード時にはハイラインでの消費電力は100 ミリワット(mW)未満です。
このBCP112xデバイスはすべて、50 msタイマ・ベースの自動リカバリ短絡保護機能を含む、広範な保護機能を備えています。さらに、短絡障害状態を補助巻線電圧から個別に検出して、短絡の発生に対する包括的な保護を確実に実装できます。
これらのデバイスはビルトイン・サーマル・シャットダウンおよび過電圧応答メカニズム、さらに静電気放電の弾性エネルギーを持つ2 キロボルト(kV)の人体モデル(HBM)を内蔵しています。-40℃~+150℃の動作温度範囲がサポートされます。
オン・セミコンダクターのAC DCパワーコンバージョン事業部シニア・ディレクタ シェーン・チルトン(Shane Chilton)は次のように述べています。「この新しいNCP112xスイッチャ・シリーズにより、電力システムの設計エンジニアは限定されたスペース内に収まる電力効率およびコスト効果に優れた電源設計が可能になります。これらのデバイスを指定することによって得られる設計柔軟性により、エンジニアは電力効率を向上させるか、あるいはボード実装面積を削減するために、設計を最適化できます」
パッケージと価格
NCP112x 集積型スイッチング・レギュレータはPbフリーのPDIP-7パッケージで供給され、10,000個注文時の単価は0.32ドルです。
オン・セミコンダクターについて
オン・セミコンダクター(Nasdaq: ONNN)は、お客様にグローバルな省エネルギーを実現していただけるよう、高効率エネルギーへのイノベーションをリードしてまいります。オン・セミコンダクターのエネルギー効率の高い、パワー&信号制御、ロジック、ディスクリートおよびカスタム・ソリューションの包括的なポートフォリオは、自動車、通信、コンピューティング、民生機器、産業用機器、LED 照明、医療機器、軍事/航空宇宙および電源アプリケーションにおける特有な設計上の課題を解決します。オン・セミコンダクターは、北米、ヨーロッパ、およびアジア太平洋地域の主要市場で、対応力、信頼性に優れた、世界クラスのサプライ・チェーンと品質保証体制、および製造工場、営業所、デザイン・センターのネットワークを稼働させています。詳細については、
http://www.onsemi.jp をご覧ください。
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オン・セミコンダクターおよびオン・セミコンダクターのロゴは、Semiconductor Components Industries, LLCの登録商標です。本ドキュメントに記載されている、それ以外のブランド名および製品名はすべて、各所有者の登録商標または商標です。オン・セミコンダクターは、本ニュース・リリースで同社Webサイトを参照していますが、Webサイト上の情報はここには記載されていません。
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